石炭時代の遺産
– ブルガリア鉱山地域における環境問題 –

石炭時代の背景と転換の兆し

ヨーグルトにバラ、ひいては相撲といったキーワードが日本人のシナプスを駆け巡るブルガリア。筆者も恐らくは20回は足を運んだであろうこの国は異文化のクロスロードであり、雄大なヴィトシャ山を望む首都ソフィアのイメージは独特の牧歌性を香らせる。

自然豊かな印象が先行する東欧の隠れスポット的な国であるが、そのエネルギー資源は石炭、とりわけ褐炭^ⅰに依存してきた。これは単なる産業構造ではなく、地域の雇用や社会基盤を形づくってきた「生活の骨格」とも言える。褐炭は発熱量が低く、輸送効率も悪いが、国内で大量に産出できるため、外国燃料への依存を避けられる点で国の自立を支え、また輸出の一翼を担う存在でもあった。

欧州石炭協会（Euracoal）が出した近年の報告では、数年前においても一次エネルギー生産のうち1/3以上を石炭が占め、その98％が褐炭であるとしている。つまり、ブルガリアでは今も発電・暖房・工業用燃料の基幹として石炭が根付いているのだ。

褐炭は燃焼時に大量の二酸化炭素（CO2）や硫黄酸化物（SO2）を排出する。欧州統計局（Eurostat）の統計によると、褐炭1テラジュール（TJ）あたりのCO2排出係数は約101.2トンであり、天然ガスの56.1トンと比べて約1.8倍に相当する。このため、ブルガリアはEU加盟国の中でも温室効果ガス排出強度が高い国の一つとなっている。

こうした構造の中心にあるのが、南中部スタラ・ザゴラ州を中心とする「マリツァ・イストク複合体（Maritsa Iztok Complex）」である。この地域には褐炭鉱山と火力発電所が連なり、国内発電量の半分近くを支えてきた。欧州石炭・鉄鋼共同体（Euracoal）のデータによると、同複合体の採掘面積は約240平方キロメートルに及び、2022年には年間3,430万トンの褐炭を算出。その燃焼による電力供給能力は約3,000メガワット（MW）とされる。

スタラ・ザゴラは、戦後ブルガリアの工業化を支えた「エネルギーの都」であり、この地域の住民の多くは鉱山・発電関連の職に就いている。世界銀行の報告によると、鉱山労働者だけで約1万人、関連企業を含めれば4万人以上の雇用が直接的に石炭と結びついているようだ。この構造は社会的安定を生み出したが、一方で地域を「単一産業依存」の状態に固定させた。

その一方でエネルギー安全保障の裏側には、長年にわたる環境負荷が存在してきた。採掘による地表の破壊、燃焼による大気汚染、廃棄灰による土壌汚染、さらには住民の健康被害――これらは「石炭時代の遺産」として今も地域に残る。褐炭の露天掘り鉱山では地下水の大量排出が必要であり、地盤沈下や土地の不安定化が各地で報告されている。また採掘跡地の多くは適切に復旧されず、放置された空洞が水たまりや沼地に変化している。

EU全体が脱炭素化に向かう中、ブルガリアもエネルギー転換の波を受けた。欧州委員会は「Fit for 55^ⅲ」パッケージで2030年までに温室効果ガスを1990年比55％削減する目標を掲げており、ブルガリアはこの流れに合わせて2038年までに石炭火力を段階的に廃止する計画を表明している。だが、その実現は容易ではない。再生可能エネルギーへの移行には資金・制度・社会的合意が必要であり、石炭依存が深い地域ほど摩擦が大きい。

他方、変化の兆しもある。日照時間が年間1,400〜1,800時間と長いブルガリアの気候は、太陽光発電を通じたグリーン水素生産に有利であるとされる。これを受けスタラ・ザゴラには、再生可能水素製造のための「センター・オブ・エクセレンス（CoE）」が設立される予定である。欧州委員会や欧州投資銀行からの補助に支えられる形で、まずは年間500トンの水素を太陽光由来で製造することを目指している。この取組には、トラキア大学、ブルガリア水素協会、イタリアのトリノ工科大学などが参画しており、地域を欧州の水素産業拠点へ変える試みが進行している証左となっている。

再エネ目標の柱を支え得る、日本の技術

ブルガリア政府は、2038年までに全ての石炭火力を廃止し、再エネ比率を50％以上に高める目標を掲げている。その実現には、次の3つの柱が必要とされる。

土地と鉱山跡の再生：

露天掘り鉱山を再生可能エネルギー拠点へ転用し、太陽光発電所や水素製造施設を整備する。スタラ・ザゴラでは、閉鎖予定鉱山にメガソーラーを建設する計画が進行している。

健康・環境監視の強化：

大気・水・土壌汚染の常時監視体制を構築し、住民の健康影響を定期的に評価する。特に水銀・微粒子・重金属の排出モニタリングが不可欠とされる。

地域経済の再構築：

再エネ・水素・循環経済産業への人材移行を促進し、職業訓練・中小企業支援を通じて雇用を維持する。EUの「公正な移行基金」はこの分野に活用されている。

これらの文脈において、日本の取組が貢献できる領域は多岐にわたるのではないか。一例として、上述の通りブルガリアでは環境汚染が深刻な水準にある地域も存在し、正確なデータ取得とその可視化が重要視されている。高感度センサーやデータ分析基盤、遠隔監視ネットワークの構築といった分野で、精密技術やIoTの経験が活かされる余地は大きい。これにより、環境保全とデジタル産業の融合を図る構想も芽生え、やがてはエネルギー供給の脱炭素化を支えるのみならず、地域のインフラ近代化や産業転換にも直接的に寄与する可能性も見いだせるかもしれない。

さらに、ブルガリアは2004年にNATO、2007年にEUへ加盟して以降、欧州・米国両軸の通商政策を推進し、外国投資額は10年余りで約2.6倍に拡大。EU基金を活用したインフラ整備が進行する一方、「バルカン半島のイノベーションハブ」を掲げ、テック産業振興と研究開発支援を国家戦略として位置付けている。ITや工学系の若年人材が豊富で賃金水準も相対的に低く、欧州域内でのコスト競争力を持つ点も、日系企業にとって進出・協業の大きな魅力である。

こうした環境下で、ラデフ大統領は日本を東アジアで最も重要なパートナー国と位置づけ、ハイテク・イノベーション分野、研究開発、教育、さらにエネルギーやインフラ、観光分野での日本との連携を強く歓迎している。日本企業が有する環境・エネルギー関連の高度技術、人材育成ノウハウ、産学官連携の経験は、ブルガリアの持続可能な発展戦略と親和性が高く、相互補完的な協力関係が期待される。とりわけ、脱炭素・再エネ・デジタル化といった横断的テーマのもと、日本が持つ「技術移転」「職業教育」の仕組みを通じて、雇用創出と産業再編の両立を支援する余地は大きいだろう。

緩やかな移行と変動に強みを見せる日本の施策は、ブルガリアの地域ニーズに十分資するものとなり得る。両国がそれぞれの強みを持ち寄ることで、環境・社会・経済の三側面における協働の可能性がさらに広がっていくことが期待される。

ブルガリアのみならず石炭産業からのエネルギー転換は、単なる「燃料の置換え」ではなく、「社会の再構築」を伴う長期的な挑戦である。石炭時代の遺産は、地域の土地と人の記憶の中に深く残っている。だが、それを否定するのではなく、未来のエネルギー基盤へと転換させることが、持続可能な道である。スタラ・ザゴラの空に漂う灰の雲が、近い将来、太陽光パネルの輝きに変わる日が来るかもしれない。鉱山の跡地が再び命を吹き返すそのとき、ブルガリアはようやく「石炭時代の遺産」と決別できるだろう。